ミセシル導入・活用事例

スマホ起点の行動データ(位置情報やネット検索結果、購買履歴)を活用したデジタルマーケティングで
自店の強みを生かした新規集客やリピーター率向上、コスト最適化などにご活用いただいております。

多店舗展開スーパーマーケットの、店舗リニューアル効果測定と店舗タイプの方針決めをミセシルで

導入・活用事例, 小売 2021/09/10

コロナ禍で「巣ごもり消費」が伸びたことによる、スーパーマーケットの好調は、コロナ禍が収束すれば、その特需もいずれ終わりを迎えるだろうと言われています。

まだ、収束には程遠いとはいえ、スーパーマーケット景気動向調査2021年6月調査結果(※1)を見ると、景気判断の指標や商社購買意欲の指標は大きな変化が見られませんが、客数は、やや減少傾向にあるようです。お家での消費から、外での消費へシフトし始めているのかもしれません。

緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が長引く中でも、ワクチン接種の拡大で過度な悲観論には歯止めがかかった。

参考:スーパーマーケット景気動向調査2021年6月調査結果(5月実績)

ミセシル導入のきっかけは、店舗リニューアル

このコロナ禍において、果敢に複数の店舗を改装リニューアルし、直近のリニューアル計画のために、ミセシル導入したいと言ってくださった、中部地方食品スーパーマーケット(50−100店舗規模)の店舗管理などをされておられるY様から、ミセシル導入のきっかけをお伺いすることができました。

ミセシル導入を決めた理由は、商圏の居住者が、どのお店に行って、どんなものを買っているか?という疑問への答えをデータから得られると確信できたからです。

ミセシルでは、以下のような
・ 商圏居住者の年収や嗜好が明らかになると、どんな商品を重点的に扱えばいいか?
・ ライバル店と比較した場合の、自分たちの強みはなにか?
など、今までは知り得なかったけれど、知れば施策のきっかけになることが明らかになりました。

来店客の客層がターゲットとずれていた

狙っていたのは年収500〜700万円の層でしたが、最も来店が多かったのが300〜500万円の層。
来店が多い層については、POSデータにより判明していたそうですが、ターゲット層のニーズずれの理由が分からず、どのように調整していけばターゲット層を呼べるのか対策を打てませんでした。

趣味嗜好分析により、狙っているターゲット層のニーズを確認できたことで、今後の方針も定まりました。

店舗リニューアルの改装前後を比較して方向性を見極めたい

これまで何店舗ものリニューアルなど、企画から対応されてきたそうです。
リニューアル後の集客数アップや店舗コンセプトの方向性の調整など、POSデータや来店客へのアンケートを元に進めてこられた経緯がありました。

ただし、この方法では、POSデータ上に存在するお客様、つまり、いつも来てくださる店舗のファンのご要望を集めるのに留まってしまいます。
ミセシルでは、商圏の居住者の実際の行動を見ることができるのが特徴です。

問題点は解っていても、この課題を解決する方法やサービスは中々見つからなかった中、ipocaのミセシルの中に解決の糸口を見つけ、ご契約をいただきました。

店舗リニューアルを成功に導くためには、ミセシルで何を調べるか

よくいただくフィードバックの一つが「まさか、このようなことが分析でわかるとは思いもよらなかった」というコメントです。
ミセシルが他のサービスと違うのは、今まで確認することできなかった、商圏に住む人が、自店や競合店を含めて、どこに「来店」しているか分かるところです。

まずは、どんな課題があるのか目標を立て、ひとつづつ課題点のデータを分析していきます。

課題リスト

  • ・ 改装リニューアルをした店舗のタイプを変更したので、効果検証したい
  • ・ 出店予定のエリアの競合状況を事前に確認したい
  • ・ 売上が伸び悩んでいる店舗の問題点を見つけて改善したい

さいごに

ミセシルは、ご利用いただいているお客様のご意見を元に、必要な分析ができるようなアップデートを毎月行っています。
新しい切り口である分析サービスも直近でリリースする予定です。
これまで見ることができなかった分析も可視化できるようになります!

特にリニューアルを控えている店舗での活用ができるのではと考えております。
アクションプラン設計、実施、分析までお客様に寄り添った最適な課題解決のサポートをさせていただいております。
ご相談は、お気軽にこちらからお問い合わせください。

(※1)スーパーマーケット景気動向調査とは
スーパーマーケット中核店舗を対象として経営動向や景気判断を調査し、月次でスーパーマーケット経営を取り巻く内外の環境変化を定量的に明らかにすることを目的として、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会、一般社団法人 新日本スーパーマーケット協会が定期的に発表している調査のこと。

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