兵庫エリア2施設目『ピオレ姫路』で「NEARLY（ニアリ）」導入スタート！

  【『ピオレ姫路』がニアリを導入した背景と施設所長のコメント】 『ピオレ姫路』では、ポイントカードや自社アプリ等によってロイヤルカスタマーの囲い込み施策を行ってきました。 その結果、ロイヤルカスタマーへのアプローチ方法は確立されましたが、一方でライトユーザーに対するアプローチ方法を探していました。 そこで、ニアリが従来の販促手段ではアプローチが難しいとされていたライトユーザーへの情報発信ツールとしてご評価を頂き、導入の運びとなりました。 実際に『ピオレ姫路』の所長、上村将道様は「ニアリ」導入について以下のようにコメントしています。 「『ピオレ姫路』は播但地区の地域密着型SCとして、前身のプリエ姫路から起算すると今年度で8年目を迎えます。長年の営業努力によってポイントカードによるカスタマー戦略は確立し、施設をご利用のお客様の大多数は継続してご来店いただけるカード会員様となりました。このロイヤルカスタマーへの継続したアプローチはもちろんですが、『ピオレ姫路』では現在、O2Oを意識したライトユーザーへのアプローチの強化を行っています。なかでも、ショップブログやアプリ・SNSを利用した『新鮮なショップ情報の発信』を意識しており、『ニアリ』の導入によって、これまで情報が届いていなかった幅広いライトユーザーに対し『ピオレ姫路』の魅力が伝わり、より多くのお客様にご来館いただけることを期待しています。当施設が播但地区における文化・情報の発信基地の中心となるよう、ニアリの活用も含め今後も様々な取り組みを行い、地域全体の活性化に貢献していきます。」 【ニアリが普及している背景】 従来、商業施設ではライトユーザー層（※）に対するアプローチが十分に行えていませんでした。 その理由は、リアルなショッピングでは、消費者一人一人に合わせたアプローチを、商業施設側が行うことが極めて難しい状況にあるからです。ECの場合、ユーザーの閲覧履歴や購入履歴から、関連商品や関心があると想定される商品をレコメンドすることが出来るので、販売側からのアプローチを効率的に行うことが出来ます。しかし、リアルでのショッピングの場合、宣伝広告を行っても一人ひとりに合わせた適切な情報を届けることができません。 その為、商業施設へ定期的に通うロイヤルカスタマー層に対しては、店頭で詳細なフォローとアプローチができても、ライトユーザー層へは効果的なアプローチを行えていないことが商業施設の課題でした。 一方、インターネットやスマートフォンの普及により、欲しいものを検索することや、レコメンデーションされることに慣れてきている消費者は、リアルのショッピングで物を探すときに不便さを感じる人が増えています。 この両者の問題を解決したのが、ニアリです。ECが増加しているとはいえ、購買の9割以上はまだリアルで行われています。（※2）ニアリは、アプリで簡単に店頭情報を検索することが出来る他、近くの商業施設や店舗の様々な商品情報、お得な情報など、一人ひとりに合った情報をお届けします。ニアリを使うことで、欲しいものを効率的に見つけられるというネットのメリットを活かしながら、リアルショッピングで、実際に品物を手に取って確かめてから物を購入できます。この特長が、インターネットやスマートフォンの普及により変化している消費者の購買行動に沿った、新たな集客の手段として、商業施設から高い評価をいただくことが出来、普及が加速しています。 ※1、特定の施設にこだわらずに、様々な場所や施設でお買物をするユーザーのこと。 ※2、『繊研新聞』調べ 【今後の展開】 ニアリは、現在北海道、新潟、埼玉、東京、千葉、神奈川、京都、大阪、兵庫でサービスを提供しています。今後は既存のサービス提供エリア内で、より多くの商業施設にニアリを導入することと、仙台、名古屋、福岡などの地方都市への導入を加速し、日本全国どこへ行ってもニアリで近隣のお買い物情報が検索できるようにします。

【NEARLY(ニアリ)について】 「ニアリ」とは一般消費者が利用するサービスで、身近な施設や店舗の様々な商品情報、お得な情報などを画像で簡単に探して楽しむことができるプラットフォーム型Ｏ２Ｏアプリです。 消費者の中でも20代～40代の女性で、特定の施設や店舗にこだわらず様々な場所で購買する「ライトユーザー層」に多く支持されています。 施設としては、「ニアリ」を活用することで新たな集客に繋げられることから、多くの百貨店や商業施設で支持されて急速に導入が広がっており、現在90施設、約10,400店舗(リリース予定を含む)が参入しています。 詳細は下記URLからご覧いただけます。 https://ipoca.jp/nearly/index.html 【株式会社ipoca概要】 代表取締役の一之瀬が、税理士として数多くの中小企業や個人事業主へ経営コンサルタントをする中で、エンドユーザーの再来店をより手軽により安く実現するための技術や市場の研究を重ね、ガラケーを用いたO2O販売促進サービス「タッチャン」を考案。07年8月ipocaを設立。 タッチャンサービスは、5年ほどで全国1500店舗、50万人に利用されるサービスとなった。そして、市場のスマホ移行に対応するため、タッチャンで得た多くのノウハウを最大限投下して後継サービス「ニアリ」を開発、2014年5月にリリースした。 現在ipocaは日本最大かつ唯一の店頭情報データベースを有する企業に成長した。そのデータベースはYahoo!ロコや関西電力の地域メディア「はぴeみる電」、ジャパンショッピングツーリズム協会のインバウンド向けアプリ「Japan Shopping Navi」などへ提供している。 【本リリースに関するお問い合わせ、取材のお申込み】 社　名：　株式会社ipoca　(イポカ) 担　当：　飯村　 office@52.197.34.149 住　所：　東京都港区虎ノ門4-1-10　青木ビル 電　話：　03-6452-8811（月～金10:00-18:00） ＵＲＬ：　https://ipoca.jp/